DXについてどのような取り組みをされているでしょうか。
情報収取段階から実際にDXの成果が出ている企業まで様々あると考えられますが、いずれにしても言えることは、世の中のDXの流れに抗ったとしても苦しくなるだけということです。
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中小企業のDXの取り組み状況
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の調査によると、従業員規模100人以下の企業は過半数がDXに取り組んでいないとのことです。
参考：DX白書2023
取組が進まない理由として、理解不足、人材不足、資金不足など、様々なことが考えられます。
しかし、どのような理由があったとしても、DXに取り組まないという選択肢はありえないというのが今後の流れだと考えられます。
市場は自社と顧客だけではない
市場は自社と顧客だけでなりたっていません。
ほとんどの中小企業には競合がいるでしょう。
そのため、自社がDXに取り組まないことで、自社が良くならないだけということではありません。
競合がDXに取り組むことで、付加価値が高まったり業務効率化を果たしたりという成果を得た結果、競合に対して不利になる、競争に負けてしまうことになります。
具体的に競合を思い浮かべてみてください。
それらがDXに取り組んだとしたら、どれだけ自社は競合に対して劣位になるでしょうか。
DXに取り組むために
どういう訳か、規模の小さな企業ほど課題に対して外部の専門家や専門業者を活用せず、自社だけで対応しようとする傾向にあるように思います。
資金的な余裕から外部の専門家、専門業者を活用しないのかもしれませんが、そもそもDXに関する知識がなければ自社内だけで課題の達成は果たせないのは言うまでもありません。
DXは国も推進していることですから、公的機関でも力を入れていることの一つです。
公的機関の無料のサービス、安価なサービスを積極的に活用されるというのも一つの方法です。
最後に
停滞することは相対的に退歩しているのと同じです。
今後はDXに取り組まないのは退歩しているのと同じということです。
自社がDXが難しい、なんとか現状維持でいきたいと考えているように、競合も同様のことを考えています。
そういった状況だからこそ、DXに取り組むことで競合に先んずることができるはずです。
以上、参考になれば幸いです。
