どのような企業も経営資源には限界があります。
自社単独で事業を行うのであれば、経営資源の限界が事業の限界となってしまいます。
第3者と組むということは、他者の経営資源を活用できるようになりますので、様々な可能性が高まることになります。
目次
付加価値の向上
商品・サービスを提供するに当たって、全て自社で賄えない場合や、あまり得意ではない部分がある場合、スキルやノウハウを持つ第3者と組むことで提供できる付加価値が向上します。
例えば、製造業向けに設備を販売している機械商社が、システム会社や業務改善を行うコンサルタントと組むことで、顧客の生産性向上により貢献できます。
その結果、単に機械を販売しているだけの競合ではなく、付加価値がより高い自社が選ばれる確率が高まります。
組む相手としては、提供できることが増えるだけの足し算になる関係よりも、競合には難しいより高い付加価値を提供できるようになる、ユニークな付加価値を提供できるようになるといった掛け算になる関係性の相手が理想です。
キャッシュポイントが増える
第3者と組むことで、キャッシュポイントが増えます。
前述した機械商社を例にすると、システム会社やコンサルタントと組むことで、自社での営業と既存顧客からの紹介に加えて、システム会社やコンサルタント経由での営業の機会も増えます。
経営資源の有効活用
自社が得意としていない業務は、それを得意とする第3者と組んで任せてしまうことで、得意な業務に集中することができます。
その結果、得意な業務に対してより経験を得ることができ、得意な点をより強化することができます。
その他、単純に経済的な合理性が高まることも考えられます。
例えば、トヨタ自動車の一部の車にはヤマハ製のエンジンが搭載されています。
これはトヨタにエンジンを開発する技術がない訳ではなく、開発力のあるヤマハと組んだ方が、早いし開発費用も削減できるからです。
最後に
第3者と組むことで、経営資源を増やさず、労力を割かずにビジネスモデルを変え、収益を大きく伸ばす可能性があります。
一度、誰かと組めないか、誰と組んだらもっと収益が上がるのか、考えてみられてはいかがでしょうか。
以上、参考になれば幸いです。
