名刺にいくつか連絡先を記載するのが通例ですが、メールアドレスは記載されているでしょうか。
メールアドレスもただ記載していれば良いというものではありません。
メールアドレスを名刺に記載するにあたって、改めた方が良い例を4つお伝えします。
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個人のアドレスではない
個人のメールアドレスではなく、info@～のような代表メールアドレスは、誰が見るメールなのかが出し手には分かりません。
やり取りの中には代表者以外の方には見せるのがふさわしくないものもあるかもしれませんし、センシティブなもの気密性の高いものでなかったとしても、誰が見るのかわからないようなメールアドレスに重要な情報を送ることはできません。
同様に、eigyo01@～のような、特定の部署宛を思わせるメールアドレスも、メールを出すのを躊躇する可能性があります。
理由は代表メールアドレスと同様で、誰が見るのか分からないからです。
フリーメールのアドレス
ドメインを取得している企業であれば、メールアドレスも独自ドメインのものを使用されているかと思います。
ドメインを取得されていない場合、フリーメールのメールアドレスを掲載されているのではないでしょうか。
取引は信用の元に成り立ちますが、誰でも無料でいくらでも取得できるメールを事業のために使用することに対して、マイナスの印象を与えることはあっても、プラスの印象は与えません。
もちろん、メールアドレスが○○@gmail.comや○○@yahoo.co.jpであっても、全く気にしない人もいるでしょうが、ITには弱そう、ドメイン取得費用すら惜しんでいる、本当に事業をやっているのか……といったような印象を受ける人もいます。
また、Microsoftが発行しているフリーメールは規約上、商用利用ができません。
このように、フリーメールの場合は事業に対して使用することそのものに制限があることもありえます。
プロバイダのメールアドレス
企業の規模によってはプロバイダのメールアドレスをそのまま使用しているケースもあるでしょう。
これもフリーメール同様にITには弱そう、ドメイン取得費用すら惜しんでいるといったように、マイナスの印象を与えることはあっても、プラスの印象は与えません。
メールアドレスを記載していない
大企業の経営層であれば、直接の連絡を受け付けていないために個人のメールアドレスを名刺に記載していないというのはよくあるでしょう。
しかし、連絡無用という訳ではないのに名刺にメールアドレスを記載していないというのはビジネスの機会を自ら放棄していると言えます。
電話をかけてきてくれれば良い、そう考えているのかもしれませんが、電話はお互いのタイミングが合わなければコミュニケーションが取れません。
メールであれば、都合の良い時に出せばよいし、見る側も自分のタイミングで読むことができます。
また、メールであればファイルの送付も容易です。
業務上で他者とやり取りをするのに、メールを使用しないメリットは特にないと考えられます。
最後に
改めた方が良い4つの例を挙げさせていただきました。
総じて言えることは、受け取った側がどう感じるか、受け取った側の利便性がどうかという視点が抜けているというが言えるでしょう。
法人でなければ.co.jpは取得できませんが、一般的に.comや.netであれば、年間のコストは1,000円程度です。
用途や担当者に応じて複数のメールアドレスを作成することができますので、この機会にドメインを取得し、必要なメールアドレスを作成されてはいかがでしょうか。
以上、参考になれば幸いです。
