SEO対策の是非

「SEO対策しませんか?」という営業電話がかかってきた経験がある企業様も多いのではないでしょうか。
そもそも、「自身がSEO対策だけで十分な集客ができてないので電話で営業しているのでは?」という疑問が湧きますが、弊社も定期的にそういった電話がかかってきます。

さて、コストをかけてせっかくWebサイトを作った訳ですから、可能な限り買い手の目に触れたいと考えるのは自然なことです。
Webサイトへの訪問者を増やす手段として、SEO対策に力を入れたいと考えられている経営者様も多いのではないでしょうか。

しかし、商品・サービスの種類によってはWebサイトが訴求手段として有用性が高いとは限りません。
有用性が高くないのであれば、SEO対策にコストをかける必要はないということになります。

どういった場合は誘導手段の有用性が高く、どういった場合は有用性があまり高くないのでしょうか。

SEO対策の有用性が高いケース

検討時間が長い

購入に当たって検討する時間が長く、多くの情報を調べて判断する傾向にある商品・サービスはWebサイトの意義も大きくなります。

例えば、高額の商品・サービス、買い手にとって商品に関する知識が少ない商品・サービスを購入する場合は、失敗しないようによく検討してから買うはずです。

利用期間が長い

利用期間が長いサービスの場合、買い手は複数の候補から比較検討することになります。
そのため、Webサイトの意義も大きくなります。

例えば、医療関係(特に一定期間の通院を必要とする場合)やWeb制作会社を選定するときなどが該当します。

SEO対策の有用性があまり高くないケース

検討時間が短い

安価なものや日用品を購入する際には、検討する労力と結果が見合わないため、基本的に検討に時間をかけません。
したがって、Webサイトでわざわざ調べない商品・サービスを取り扱っているのであれば、誘因手段にコストや手間をかける価値は少ないでしょう。

特定のWebサイトで探すことが一般的な商品・サービス

飲食店、美容院、不動産、書籍といったように、特定のWebサイトで検索することが買い手にとって一般的である商品・サービスはWebサイトの有用性は低くなります。

検索順位も下がってしまうため、Webサイトが見られないといったことも往々にしてあり得ます。

新規性の高い商品・サービス

今まで世の中になかったような新規性の高い商品・サービスは、当然検索されようがありません。
検索して探してもらうプル型のプロモーションではなく、ターゲットとなる買い手に対してこちらから訴求するプッシュ型の手段の方が訴求の有効性は高くなります。

商圏が狭い

インターネットは誰でも世界中に向けて情報発信ができます。
言い換えると、ターゲットとなる商圏が狭い場合はロスが多いということになります。

検索してもらう対象が少ないのであれば、チラシの配布やポスティングのようなプッシュ型の手段の方が効果的な訴求ができるでしょう。

最後に

新規の取引や人材採用のために、企業としての信用を向上させる目的でWebサイトを保有している企業様も多いかと思います。
取りあえずネットで検索してみるといった人も多い昨今において、意義があることだと考えられます。

それとは別に、買い手が商品・サービスの購入を検討する際に、Webサイトを検索して探すのであればSEO対策にコストをかける価値があるかもしれません。

そうでないのであれば、別のところにコストをかけるべきでしょう。